医療品サプライチェーンの国際政治：パンデミック時の脆弱性と国家戦略
はじめに
グローバルヘルス安全保障を確保する上で、医薬品、ワクチン、医療機器といった医療品の効果的なサプライチェーンは極めて重要です。しかし、COVID-19パンデミックは、長年培われてきたグローバルな医療品サプライチェーンが、有事においていかに脆弱であるかを浮き彫りにしました。特定の国・地域への製造依存、輸出規制、物流の停滞などが複合的に作用し、多くの国で必要な医療品へのアクセスが困難となり、各国の公衆衛生危機対応能力に深刻な影響を及ぼしました。
本稿では、パンデミックによって顕在化した医療品サプライチェーンの脆弱性の構造を分析し、それが国際政治や各国の国家戦略にどのような影響を与えているのかを考察します。また、サプライチェーンのレジリエンス（強靭性）強化に向けた国際社会および各国のアプローチ、そして今後の課題と政策的示唆について多角的な視点から議論を進めます。この分析は、将来的なパンデミックや他の健康危機に対する備えを強化するための重要な示唆を与えるものです。
医療品サプライチェーンの構造と脆弱性
現代の医療品サプライチェーンは、原薬製造、中間体製造、製剤化、包装、流通といった複数の工程がグローバルに分散・連携する、極めて複雑な構造を有しています。コスト効率の追求や特定の地域における製造能力・技術の集中により、例えば多くの後発医薬品の原薬製造が特定の数カ国に集中している状況が見られます。
このグローバル分散型サプライチェーンは、平時には効率的な医療品の供給を可能にする一方で、パンデミックのような危機発生時には以下の脆弱性を露呈しました。
- 地理的集中リスク: 特定国・地域への製造拠点の過度な集中は、その地域の混乱（ロックダウン、自然災害、地政学的緊張など）が全体の供給に壊滅的な影響を与えるリスクを高めます。
- 国境措置による分断: パンデミック初期に見られたような各国の輸出規制や国境閉鎖は、医療品の国際的な移動を阻害し、必要とする場所へのタイムリーな供給を妨げました。
- 物流・輸送の混乱: 航空便の減少や港湾の混雑など、国際的な物流ネットワークの混乱も供給遅延の大きな要因となりました。
- 情報の非対称性: サプライチェーン全体の透明性が低いことから、ボトルネックの特定や代替ルートの確保が困難になる事態が生じました。
これらの脆弱性は、特に開発途上国や低所得国において、医療品へのアクセス格差を拡大させる結果となりました。
医療品サプライチェーンのレジリエンス強化に向けた国際政治と国家戦略
パンデミックの経験は、医療品サプライチェーンのレジリエンス強化が、単なる経済問題ではなく、公衆衛生安全保障、ひいては国家安全保障の根幹に関わる戦略的な課題であることを各国に認識させました。この認識は、国際政治および各国の政策に以下のような影響を与えています。
- 「戦略的自律性」の追求: 多くの国が、パンデミックのような緊急時においても自国民に必要な医療品を確保できるよう、「戦略的自律性」の概念に基づき、国内あるいは友好国間での製造能力やサプライチェーンの構築を目指す動きを強めています。これは、グローバル化によって築かれた効率重視のサプライチェーンからの部分的な「デリスキング」や「ニアショアリング」「フレンドショアリング」といった動きとして現れています。
- 国家による介入の強化: 医療品を戦略物資と位置づけ、国内製造への補助金支給、備蓄体制の強化、研究開発投資の拡大など、国家によるサプライチェーンへの介入が顕著になっています。例えば、米国は国内での医薬品製造能力強化を目指す動きを加速させています。欧州連合（EU）も、パンデミックへの備えと対応におけるサプライチェーンのレジリエンス強化を重要な柱の一つとしています（欧州委員会「ファーマシューティカル戦略」など）。
- 国際協力と競争のパラドックス: 一方で、パンデミック対応においては国際協力の必要性も改めて認識されました。COVAXファシリティのような国際的なワクチン共同購入・供給メカニズムは、グローバルなアクセス公平性確保に向けた試みでした。しかし、各国の国家利益を優先する行動（輸出規制や二国間契約による囲い込み）は、国際協力メカニズムの効果を限定的なものとしました。医療品サプライチェーンのレジリエンス強化は、国際協力と国家間の競争が複雑に絡み合う領域となっています。
- グローバルガバナンスの限界と課題: 世界保健機関（WHO）は、パンデミックへの備えと対応において重要な役割を担いますが、医療品サプライチェーンの直接的な管理権限は限定的です。国際保健規則（IHR）の改正交渉においても、供給途絶時のアクセス確保メカニズムや知的財産権の取り扱いなどが重要な論点となっていますが、各国の主権との兼ね合いから合意形成は容易ではありません。世界貿易機関（WTO）における知財権（TRIPS協定）の扱いに関する議論も継続されています。
レジリエンス強化に向けたアプローチと先進事例
サプライチェーンのレジリエンス強化には、多様なアクターによる多角的なアプローチが必要です。
- 供給源の多様化と冗長性の確保: 特定国への過度な依存を避け、複数の地域や企業からの供給源を確保すること。これは、製造拠点の分散や、代替サプライヤーの育成・確保によって実現されます。
- 透明性の向上: サプライチェーン全体の可視性を高め、ボトルネックやリスクを早期に特定できる情報共有システムを構築すること。ブロックチェーン技術などの活用も検討されています。
- 戦略的備蓄: 国家レベルでの医療品備蓄は重要ですが、単なる量だけでなく、備蓄品のローテーション管理や品質維持が課題となります。地域的な共同備蓄や国際連携による備蓄も有効な選択肢となり得ます。
- 国内・地域内製造能力の強化: 補助金や税制優遇措置を通じて、国内または地域内での医療品製造能力を戦略的に強化すること。ただし、これは国際分業のメリットを損なう可能性もあり、コスト効率とのバランスが重要です。
- 研究開発と技術移転: 新たな医療品の研究開発を促進するとともに、製造技術の移転を円滑化する枠組みの構築が求められます。特に中低所得国への技術移転は、グローバルな製造能力分散に貢献し、アクセス公平性の観点からも重要です。CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）のような官民パートナーシップは、研究開発資金調達において一定の成果を上げています。
事例として、COVID-19ワクチンの生産体制強化において、mRNA技術の迅速な開発・商業化には官民連携や国際協力が一定の役割を果たしましたが、その後の生産能力の拡大や供給においては、一部企業への技術集中や知的財産権問題が課題となりました。他方、インドや南アフリカなど一部の途上国・新興国は、既存の医薬品製造能力を活かしてワクチン製造ハブとなるべく、技術移転や投資誘致を試みています。
今後の展望と政策的示唆
医療品サプライチェーンのレジリエンス強化は、長期的な視点と国際協調が不可欠な課題です。
- 国際協力の再構築: パンデミック条約交渉を含むグローバルヘルスガバナンス改革の中で、緊急時における医療品の生産・供給・分配に関する国際的なルールやメカニズムをどのように強化するかが問われています。国家主権とグローバルな相互依存性の間のバランスを見出す必要があります。
- 官民連携の深化: 製薬企業、物流企業、政府、国際機関、NGOなどが連携し、平時からの情報共有やリスク評価、緊急時対応計画の策定を進める必要があります。
- 資金調達メカニズム: サプライチェーンのレジリエンス強化や製造能力分散には大規模な投資が必要です。公的資金に加え、開発金融機関や民間セクターからの資金動員をどのように促進するかも重要な課題です。
- 技術とイノベーション: 先進的な製造技術（連続生産、モジュール型生産など）やデジタル技術（AIによる需要予測、ブロックチェーンによるトレーサビリティ）の活用は、サプライチェーンの効率化とレジリエンス強化の両立に貢献する可能性があります。
政策立案者に対しては、サプライチェーンの脆弱性評価を定期的に実施し、その結果を基に戦略的な備蓄、国内・地域内製造投資、国際協力への参加といった政策オプションを検討することが求められます。また、医療品アクセスは基本的人権にも関わる問題であり、公平性の観点から、低所得国や脆弱な立場にある人々が必要な医療品にアクセスできるよう、国際的な枠組みの中で積極的な役割を果たすことが期待されます。
まとめ
医療品サプライチェーンのレジリエンス強化は、グローバルヘルス安全保障、国家安全保障、そして国際開発にとって不可欠な課題です。COVID-19パンデミックは、既存のサプライチェーンが有する脆弱性を明確に示し、各国に戦略的な対応を迫りました。この課題克服のためには、単なる国内対策にとどまらず、国際政治の複雑な力学を理解しつつ、多国間協調と国家戦略のバランスを取りながら、多様なアクターが連携して取り組む必要があります。供給源の多様化、透明性の向上、国内・地域内製造能力の強化、そして公平なアクセスを保障するための国際的な枠組みの再構築は、今後のグローバルヘルス政策における最優先課題の一つであり続けるでしょう。