パンデミック下における偽情報の拡散：公衆衛生、国家戦略、国際政治力学の交錯
はじめに：グローバルヘルス安全保障を脅かす偽情報の波
パンデミックは、単に病原体の拡散という公衆衛生上の危機にとどまらず、社会の情報環境にも深刻な影響を及ぼしました。特に、COVID-19パンデミック下では、ウイルスに関する誤情報や偽情報、いわゆる「インフォデミック」が急速に拡散し、公衆衛生対策の妨げとなるばかりか、社会の分断を深め、国際政治にも複雑な影を落としました。このインフォデミックは、ワクチン忌避や治療法に関する誤った判断を助長するなど、人々の健康に直接的な被害をもたらす一方で、国家間の情報戦、サイバーセキュリティ、地政学的競争といった国際政治のレンズを通して分析する必要があります。本稿では、パンデミック下における偽情報の拡散がもたらす公衆衛生への影響、その背後にある国家戦略と国際政治力学、そして今後のグローバルヘルス安全保障における偽情報対策の課題と国際協力の可能性について考察します。
偽情報がグローバルヘルスにもたらす多層的な影響
偽情報や誤情報の拡散は、グローバルヘルスに対して多岐にわたる有害な影響を及ぼします。
第一に、公衆衛生当局や専門家に対する信頼を損ないます。科学的根拠に基づかない情報が拡散することで、人々は予防策（マスク着用、手指衛生）や公衆衛生当局の指示に従わなくなり、感染拡大を助長する可能性があります。 第二に、ワクチン接種への深刻な抵抗を生み出します。ワクチンの有効性や安全性に関する虚偽情報、陰謀論は、ワクチン忌避を促し、集団免疫の獲得を妨げ、結果としてアウトブレイクの長期化や再燃のリスクを高めます。特に脆弱な集団やアクセスが困難な地域では、信頼できる情報へのアクセス不足が偽情報の影響をさらに受けやすくします。 第三に、誤った治療法や予防法に関する情報が、健康被害や死に至るケースも報告されています。特定の薬剤の誤用や、科学的根拠のない代替療法への傾倒などが含まれます。 第四に、特定の集団（例：特定の国籍、民族、宗教的背景を持つ人々）に対する差別やスティグマを煽り、社会的な分断や対立を深める可能性があります。これは、パンデミック対応におけるコミュニティの協力を困難にし、健康格差を悪化させる要因となります。
WHOは、COVID-19パンデミック初期からインフォデミックの危険性を指摘し、情報過多の中で信頼できる情報を見極めることの重要性を強調してきました。インフォデミックは、単なる情報の混乱ではなく、人々の行動変容を阻害し、公衆衛生上の成果を大きく左右する決定的な要因となり得るのです。
偽情報拡散の背景にある国際政治・地政学的要因
パンデミック下における偽情報の拡散は、単なる「情報の洪水」として片付けられる問題ではありません。その背後には、意図的な情報操作や影響力工作といった、国際政治や国家戦略が深く関与している側面が存在します。
特定の国家アクターは、自国の政治的・経済的利益のために、あるいはライバル国を弱体化させる目的で、偽情報を拡散することが指摘されています。その戦略は多様です。
- 自国の優位性の誇張: 自国開発のワクチンや治療法の有効性を過度に強調し、他国への供給を通じて影響力を拡大しようとする「ワクチン外交」と結びつく形で偽情報が用いられることがあります。
- ライバル国への不信植え付け: 特定の国のパンデミック対応の失敗を強調したり、特定の国のワクチンや医薬品に関する根拠のない安全性への懸念を煽ったりすることで、その国の国際的評判を傷つけ、影響力を削ごうとする試みです。
- 国内の結束強化/批判の回避: 国内の不満や批判を外部に転嫁するため、特定の外国や国際機関をパンデミックの原因や偽情報の発生源として非難するプロパガンダを展開するケースも見られます。
- 地政学的な影響力の確保: 南半球諸国など、情報インフラが脆弱な地域において、影響力を拡大するための情報空間における競争が展開されることがあります。
これらの情報操作は、SNSプラットフォームや国家が支援するメディアを通じて行われることが多く、国境を越えて瞬く間に拡散します。サイバー空間が新たな戦場となる現代において、偽情報の拡散は「ハイブリッド脅威」の一部として、国家安全保障や地政学的な競争の文脈で捉えられる必要があります。アトランティック・カウンシルのデジタル・フォレンジック研究など、複数の報告書は、特定の国家がCOVID-19関連の偽情報キャンペーンに関与していた可能性を示唆しています。
主要アクターの役割と課題
偽情報対策には、多様なアクターの連携が不可欠ですが、それぞれが固有の役割と課題を抱えています。
- 各国政府: 国内における偽情報対策（法規制、啓発活動、ファクトチェック支援）を担いますが、表現の自由とのバランス、対策による分断助長のリスク、他国からの情報干渉への対応など、複雑な課題に直面します。また、自国が情報戦の当事者となるリスクも存在します。
- 国際機関（WHO、国連など）：信頼できる情報のハブとしての役割、ガイドラインの策定、加盟国への技術支援を行います。WHOは「EPI-WIN」（Epidemic Information Network）などの取り組みを進めていますが、政治的な制約や資金不足、加盟国間の意見対立などが活動の限界となることがあります。国際的な情報共有やファクトチェックネットワークの構築も重要な課題です。
- SNSプラットフォーム企業: 偽情報拡散の主要な経路であり、その対策において極めて重要な役割を担います。コンテンツモデレーション、アルゴリズムの改善、透明性の向上などが求められますが、収益モデルとの兼ね合い、表現の自由、各国の法規制への対応、技術的な限界など、多くの課題があります。
- 研究機関、NGO、メディア: 偽情報の分析、ファクトチェック、啓発活動、独立した情報発信を行います。特に、独立メディアやファクトチェック組織は、偽情報に対抗するための重要な砦ですが、資金難や嫌がらせなどの圧力に晒されることもあります。
国際協力の現状と課題
偽情報対策は国境を越えた課題であり、国際協力が不可欠です。しかし、その道程は平坦ではありません。
現状では、G7やEUなどが偽情報対策に関する共同声明を発表したり、WHOが加盟国との連携を図ったりしていますが、効果的な国際協力メカニズムは十分に確立されていません。その課題として、以下の点が挙げられます。
- 主権の問題: 各国は情報空間を含む自国の領域における主権を重視しており、他国や国際機関による介入に抵抗感を示すことがあります。
- 異なる規制アプローチ: 表現の自由に対する考え方や、SNSプラットフォームへの規制アプローチは国によって大きく異なり、国際的な協調を困難にしています。
- 情報の透明性への不信: 特定の国が情報を隠蔽したり、プロパガンダを流したりしているという相互不信が、協力関係の構築を妨げます。
- 技術的・経済的格差: 情報インフラや技術的対策能力における国家間の格差は、グローバルな対策ネットワークの構築を阻害します。
今後、G7、G20、国連といった多国間フレームワークや、WHOのような専門機関を中心に、偽情報対策のための国際協力に関する規範の策定、情報共有の仕組み作り、技術支援の枠組み構築などが喫緊の課題となります。また、公衆衛生分野の研究者、情報科学者、政治学者、国際法専門家など、分野横断的な知見を結集した国際的な研究ネットワークの強化も重要です。
今後の展望と政策的示唆
グローバルヘルス安全保障の強化は、生物学的脅威への備えだけでなく、情報環境のレジリエンス向上を不可欠な要素として含める必要があります。
政策立案者に対しては、以下の点が示唆されます。
- 公衆衛生コミュニケーション戦略の抜本的強化: 信頼できる情報源からの、分かりやすくタイムリーな情報提供体制を平時から構築すること。コミュニティリーダーやインフルエンサーとの連携、多言語での情報発信を強化すること。
- 偽情報対策を国家安全保障戦略に統合: 偽情報を単なる「社会問題」ではなく、「ハイブリッド脅威」や「情報戦」の一部として認識し、国家安全保障戦略や外交戦略に統合的な対策を盛り込むこと。
- 国際的なファクトチェック・情報共有ネットワークへの貢献: 国内のファクトチェック体制を支援するとともに、国境を越えた偽情報に対応するための国際的な情報共有メカニズムやファクトチェックネットワークの構築に積極的に関与すること。
- SNSプラットフォームへの説明責任追求と協力: プラットフォーム事業者に対し、偽情報対策の透明性と実効性を求めるとともに、公衆衛生当局との連携チャネルを強化すること。
- 「情報の健康」に関する国際規範の議論促進: サイバー空間における情報の健全性を確保するための国際的な行動規範や枠組みについて、学術界や市民社会も巻き込んだ議論を主導すること。
偽情報との戦いは、次なるパンデミックへの備え、そしてより強靭で公平なグローバルヘルスシステムの構築に向けた、国際政治における重要な課題の一つとして位置づけられるべきです。
まとめ
パンデミック下における偽情報の拡散は、公衆衛生に直接的な被害をもたらすだけでなく、国家戦略や国際政治力学と深く結びついた複雑な問題です。その対策は、単なる技術的な解決策や国内規制にとどまらず、情報戦や地政学といった国際政治の視点からの分析と、多国間協力を通じたアプローチが不可欠です。グローバルヘルス安全保障を強化するためには、偽情報がもたらす脅威を正確に理解し、多様なアクターが連携し、国際的な枠組みの中で効果的な対策を講じていくことが求められています。これは、研究機関にとって引き続き深く分析すべき重要な研究課題であり、政策立案者にとっては喫緊の政策的検討事項であると言えます。